「同世代の人って、どれくらい貯金しているんだろう？」と気になったことはないでしょうか。自分の貯金額が平均より多いのか少ないのかは、なかなか人に聞けないテーマです。
この記事では、金融経済教育推進機構（J-FLEC）が実施した「家計の金融行動に関する世論調査2025年」のデータをもとに、年代別の平均貯金額と中央値をわかりやすくまとめました。平均値と中央値の違い、そして世代ごとのリアルな貯蓄事情を確認して、今後のお金の計画に役立ててみてください。
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平均値と中央値の違いを知っておこう
貯金額を語るうえで、まず知っておきたいのが「平均値」と「中央値」の違いです。この2つの数字は似ているようで、実はまったく別の意味を持っています。
平均値は、すべての人の貯金額を足して人数で割った数字です。一部の資産が多い人がいると、一気に数字が引き上げられてしまいます。たとえば、10人中9人が100万円、1人だけ1億円持っていれば、平均は1,090万円になります。しかし、ほとんどの人の実態からはかけ離れた数字です。
中央値は、全員を金額順に並べたときにちょうど真ん中に来る人の金額です。こちらのほうが「普通の人の実態」に近い数字になります。上の例でいえば、中央値は100万円になり、大多数の実感に合致します。
テレビや雑誌で「平均貯蓄額は○○万円」と報じられることがありますが、それは一部の富裕層に引き上げられた数字であることがほとんどです。自分の立ち位置を知るには、中央値を参考にするのが適切です。
年代別の貯金額データ（二人以上世帯）
「家計の金融行動に関する世論調査2025年」によると、二人以上世帯の金融資産保有額は全体で平均1,940万円、中央値720万円でした。これは調査開始以来の最高値です。新NISAの普及や株式市場の好調により、投資を行っている世帯の資産が増えたことが背景にあります。
しかし、平均値と中央値の間に1,220万円もの開きがあることからわかるように、一部の高額資産世帯が平均を大きく押し上げています。「みんな2,000万円近く持っている」わけではないので、この点を理解しておくことが大切です。
20代の貯金額
社会人になったばかりの20代では、二人以上世帯の中央値は125万円ほどです。まだ収入が安定しない時期で、結婚資金や引っ越し費用などの出費も重なりやすいため、貯蓄のペースはゆっくりになりがちです。
20代で意識しておきたいのは、金額よりも「貯金の習慣をつけること」です。毎月1万円でも2万円でも、先取り貯金の仕組みを作っておけば、30代以降に大きな差になります。まずは生活費の3ヶ月分を目標に貯めていくのがおすすめです。
この年代で差がつきやすいのは、金額そのものより「お金の扱い方を知っているかどうか」です。税金や社会保険料、金利の仕組みは学校ではほとんど習わないため、20代のうちに1冊読んで土台を作っておくと、その後の判断がしやすくなります。
30代の貯金額
30代になると収入が増える一方で、住宅購入や子どもの教育費など大きな支出が始まるタイミングです。中央値は300万円台にとどまる一方で、平均値は1,000万円を超えており、投資や副業で資産を伸ばしている人とそうでない人の差が開き始めます。
30代は「人生の三大支出」（住宅・教育・老後）のうち、住宅と教育の支出が本格化する時期でもあります。マイホームの頭金、子どもの習い事や将来の学費など、まとまったお金が必要になるイベントが次々とやってきます。この時期に貯蓄のペースが落ちるのは自然なことなので、無理をしすぎないことも大切です。
40代の貯金額
40代は住宅ローンの返済と子どもの教育費が重なる「支出のピーク」とも言える時期です。二人以上世帯の中央値は500万円前後（平均は約1,486万円）で、この年代から老後資金の準備を意識し始める人が増えてきます。次の節目として貯金1000万円を目指す場合の期間は、以下の記事でシミュレーションしています。
40代でやっておきたいのは、退職後の生活を見据えた資産形成プランの作成です。老後までの期間がまだ20年以上あるため、新NISAやiDeCoを使った長期投資を始めるのに十分な時間が残されています。「今さら遅い」と思わず、できることから着手しましょう。
50代の貯金額
50代は子どもの独立が近づき、貯蓄ペースが加速しやすい時期です。教育費の負担から解放されると、一気にお金を貯めやすくなります。
ただし、単身世帯では平均と中央値の開きが大きくなりやすく、貯金ゼロ世帯と資産形成が進んでいる世帯の二極化が見られます。50代で貯蓄が少ない場合は、退職金の見込み額を確認し、年金受給開始までの生活費を確保する計画を立てることが急務です。
60代の貯金額
60代は退職金が入ることで資産が一気に増える人もいれば、現役時代に備えが不十分で苦労する人もいます。二人以上世帯の平均値は2,000万円を超える水準ですが、やはり中央値との差は大きく、個人差が如実に表れる年代です。
60代で注意すべきは、退職金の使い方です。まとまった金額が入ると、つい大きな買い物やリフォームに使ってしまいがちですが、退職後の生活は30年以上続く可能性があります。退職金をいかに計画的に取り崩すかが、老後の暮らしの質を大きく左右します。
単身世帯の貯金事情はもっとシビア
二人以上世帯のデータだけでなく、一人暮らしの方も気になるところでしょう。単身世帯は、金融資産を保有している世帯の平均保有額が1,329万円ですが、貯金ゼロの世帯も少なくありません。
単身世帯は家計に余裕があるように見えて、体調不良や失業時のセーフティネットが弱いという特徴があります。共働き夫婦のように「片方の収入で支える」ということができないため、いざというときのリスクが高くなります。そのため、生活費の6ヶ月分を目安に緊急用資金を確保しておくことが重要です。
また、単身世帯は自分で意識しない限り、お金の管理が甘くなりがちです。家計簿アプリなどを活用して支出を「見える化」し、毎月の収支を把握する習慣をつけましょう。
一人分の家計は費目が少ない分、紙に書き出す方式でも十分に管理できます。ページ数が多すぎない、続けやすい作りのものを1冊置いておくだけでも、月末に「何に使ったか分からない」という状態を減らせます。
貯金ゼロ世帯の割合にも注目
同調査では「金融資産を保有していない世帯」の割合も公表されています。二人以上世帯でも貯蓄ゼロ世帯は一定数存在しており、決して珍しいことではありません。
貯蓄ゼロの最大の原因は「収入が低い」ことだけではなく、「貯金の仕組みを持っていない」ことにある場合が多いです。収入があるのに貯まらない人は、お金の流れを整理して、先取り貯金の仕組みを導入するだけで状況が大きく変わります。
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「平均に届いていない」と感じたときにやるべきこと
データを見て「自分は平均より少ない」と感じても、落ち込む必要はありません。大切なのは今から行動を起こすことです。以下の3つのステップで、貯蓄を増やしやすくなります。
ステップ1：固定費の見直しから始める
スマホの料金プラン、保険料、サブスクリプションなど、毎月自動的に出ていくお金を一度棚卸ししてみましょう。月に5,000円削減できれば、年間6万円の貯蓄増になります。特にスマホ代は格安SIMに乗り換えるだけで月3,000〜5,000円浮くケースが多いです。
ステップ2：先取り貯金の仕組みを作る
「余ったら貯金しよう」というやり方では、なかなか貯まりません。給料が入ったら真っ先に貯蓄分を別口座に移す先取り貯金を導入しましょう。銀行の自動送金サービスを使えば、手間なく習慣化できます。手取りの10〜15%が一般的な目安です。
ステップ3：投資も視野に入れる
預貯金だけだと、インフレで実質的な価値が目減りする場合があります。新NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を活用しながら、少額からの長期・積立・分散投資を検討してみましょう。特に新NISAのつみたて投資枠は、月100円からでもスタートできるため、投資初心者のハードルは大きく下がっています。ただし投資には元本割れの可能性があり、iDeCoは原則60歳まで引き出せない点には注意してください。
年代別の貯金目標の目安
具体的にいくら貯めればいいのか、ざっくりとした目安を示しておきます。あくまで一般的な指針なので、ライフプランに合わせて調整してください。
| 年代 | 最低限の目標 | ゆとりのある目標 | 意識すべきポイント |
|---|---|---|---|
| 20代 | 生活費3ヶ月分 | 100〜200万円 | 貯蓄習慣の確立 |
| 30代 | 生活費6ヶ月分 | 300〜500万円 | 住宅・教育費の準備開始 |
| 40代 | 教育費＋生活費6ヶ月分 | 500〜1,000万円 | 老後資金の積立を本格化 |
| 50代 | 老後資金の半分 | 1,000〜2,000万円 | 退職後の生活設計 |
| 60代 | 年金受給までの生活費 | 2,000万円以上 | 資産の取り崩し計画 |
上記はあくまで一般的な目安です。住宅ローンの有無、家族構成、退職金の見込みなどによって最適な目標額は大きく変わります。自分のライフプランに合わせて設定することが大切です。
自分の場合はいくら必要なのか、貯蓄と運用をどう配分するのかを具体的に整理したいときは、お金の専門家に相談する方法もあります。ガーデンは株式会社Global8が運営する貯蓄の無料相談サイトで、相談に対応するファイナンシャルプランナー（FP）を紹介するサービスです。公式サイトでは、老後に必要な資金の確認やライフプランの作成などを相談できると案内されています。相談は無料と案内されていますが、未成年・学生・無職の方などは利用できず、提案に保険や金融商品が含まれる可能性もあります。対象や条件は公式サイトで確認できます。
金融資産の内訳にも注目しよう
「貯金」というと現金預金をイメージしがちですが、同調査では株式、投資信託、保険なども含めた「金融資産全体」の保有額が集計されています。
近年は新NISAの影響もあり、投資信託や株式の保有割合が増加傾向にあります。預貯金だけでなく、投資を含めた資産全体で考える時代に移りつつあるのです。
預貯金は安全性が高い反面、インフレに弱いという弱点があります。物価が年2%上昇する環境では、銀行に預けているだけでお金の実質的な価値が目減りしてしまいます。そのため、預貯金と投資をバランスよく組み合わせることが、資産を守りながら増やすための鍵になります。
とはいえ、何をどれだけ持つかは自分で決めるしかない部分です。銘柄の当てっこではなく「長期・積立・分散」という考え方そのものを扱った本を1冊読んでおくと、値動きに振り回されにくくなる場合があります。
Q&A｜貯金に関するよくある質問
Q. 貯金ゼロからでも間に合いますか？
はい、何歳からでもスタートできます。まずは毎月5,000円でも1万円でも、金額を決めて積み立てることが大切です。少額でも継続すれば、1年後に手元に残る金額が変わってきます。大切なのは「始めること」と「続けること」です。
Q. 貯金と投資はどちらを優先すべきですか？
まずは生活費の3〜6ヶ月分の預貯金を確保しましょう。これが「生活防衛資金」です。それを超える分は、新NISAなどを活用した投資に回すのが効率的です。貯金で「守り」、投資で「攻め」のバランスが理想的です。
Q. 中央値より上なら安心していいですか？
中央値はあくまで「真ん中」の数字です。自分に必要な金額は、将来のライフイベント（住宅購入・教育費・老後資金など）を逆算して割り出すのが正確です。中央値はあくまで参考程度にとどめましょう。
Q. 貯蓄と貯金は同じ意味ですか？
厳密には異なります。「貯金」は銀行の預貯金だけを指すことが多いのに対し、「貯蓄」は株式や投資信託、保険などを含めた金融資産全体を指します。統計データを見るときは、どちらの定義で集計されているかを確認すると、より正確に理解できます。
Q. 夫婦で貯金額に差がある場合、どうすればいいですか？
まずは家庭全体の資産を把握して、共通の目標を設定しましょう。片方だけが貯蓄を頑張っても、もう片方が使いすぎていては効果が半減します。家計の「見える化」と「目標の共有」が夫婦の資産形成で最も重要なポイントです。
まとめ
貯金の年代別平均額と中央値を見ると、年齢が上がるにつれて資産格差が広がる傾向が明確にわかります。特に30代以降は、早い段階で先取り貯金や積立投資の仕組みを作った人とそうでない人の差が大きくなっていきます。
平均値に一喜一憂するのではなく、自分のライフプランに合った貯蓄目標を設定し、できるところから一歩ずつ行動していくことが何より大切です。固定費の見直し、先取り貯金の導入、そして少額からの投資。この3つを組み合わせれば、どの年代からでも資産形成のスタートを切ることができます。
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