「iDeCoは節税になるらしいけど、実際いくらくらいお得になるの？」と疑問に思っている方は多いのではないでしょうか。

結論から言うと、年収400万円の会社員でも年間約5.5万円、30年間で約165万円もの節税効果が得られます。年収が高いほど効果は大きくなり、年収1,000万円なら30年で約356万円にもなるのです。

この記事では、iDeCo（個人型確定拠出年金）の節税効果を年収別にシミュレーションし、「自分の年収ならどれくらいお得になるか」を具体的な数字で確認できるようにまとめました。運用益の非課税メリットや受け取り時の税制優遇まで、iDeCoの節税パワーを丸ごと把握していきましょう。

iDeCoの節税効果を数字で見ると、びっくりするくらい大きいよ！年収別に一緒にチェックしていこうペン！

iDeCoの3つの節税メリット

iDeCoには3つのタイミングで節税メリットがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

メリット1：掛金が全額所得控除（積立時）

iDeCoに拠出した掛金は、全額が「小規模企業共済等掛金控除」として所得控除の対象になります。掛金の分だけ課税される所得が減るため、所得税と住民税が安くなる仕組みです。

これがiDeCo最大の節税効果であり、新NISAにはないメリットです。掛金を出した年の税金がダイレクトに安くなるため、効果を実感しやすいのが特徴と言えるでしょう。

メリット2：運用益が非課税（運用時）

通常、投資で得た利益には20.315%の税金がかかりますが、iDeCoの運用益は非課税です。これは新NISAと同じメリットで、長期運用すればするほど非課税の恩恵が大きくなります。

メリット3：受け取り時にも税制優遇（受取時）

60歳以降にiDeCoを受け取る際にも、退職所得控除や公的年金等控除が適用されます。一時金で受け取れば退職所得として、年金で受け取れば公的年金等として、それぞれ税制優遇を受けられるのです。

年収別・節税シミュレーション

ここからは、会社員（第2号被保険者・企業年金なし）が月23,000円（年276,000円）を拠出した場合のシミュレーションを見ていきます。

年収400万円の場合

• 所得税率：10%
• 所得税の節税額：276,000円 × 10% ＝ 約27,600円/年
• 住民税の節税額：276,000円 × 10% ＝ 約27,600円/年
• 年間の節税額合計：約55,200円
• 30年間の累計節税額：約165万円

年収500万円の場合

• 所得税率：20%
• 所得税の節税額：276,000円 × 20% ＝ 約55,200円/年
• 住民税の節税額：276,000円 × 10% ＝ 約27,600円/年
• 年間の節税額合計：約82,800円
• 30年間の累計節税額：約248万円

年収700万円の場合

• 所得税率：23%
• 所得税の節税額：276,000円 × 23% ＝ 約63,480円/年
• 住民税の節税額：276,000円 × 10% ＝ 約27,600円/年
• 年間の節税額合計：約91,080円
• 30年間の累計節税額：約273万円

年収1,000万円の場合

• 所得税率：33%
• 所得税の節税額：276,000円 × 33% ＝ 約91,080円/年
• 住民税の節税額：276,000円 × 10% ＝ 約27,600円/年
• 年間の節税額合計：約118,680円
• 30年間の累計節税額：約356万円

※所得税率は課税所得に応じた適用税率で計算しています。実際の節税額は各種控除の状況により異なります。

年収400万円でも30年で165万円の節税ってすごくない？年収が上がればもっとお得になるペン！

年収別まとめ表

年収が高いほど節税効果が大きくなるのが一目瞭然です。これはiDeCoの掛金が所得控除の対象となるため、適用される税率が高いほど控除の恩恵が大きくなるためです。

運用益の非課税効果もシミュレーション

節税だけでなく、運用益が非課税になるメリットも具体的に計算してみましょう。

月23,000円を30年間、年利5%で運用した場合のシミュレーションです。

• 投資元本：828万円
• 運用益：約1,091万円
• 合計：約1,919万円

通常の課税口座であれば、運用益1,091万円に20.315%の税金がかかるため、約221万円が税金として徴収されます。iDeCoならこの221万円がまるまるゼロになるのです。

所得控除の節税効果（約165〜356万円）と運用益の非課税効果（約221万円）を合わせると、iDeCoのメリットは数百万円規模に達します。iDeCoの手数料を金融機関ごとに比較した記事も参考にしてみてください。

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職業別の掛金上限と節税効果

iDeCoの掛金上限は職業によって異なります。自分がどの区分に該当するか確認しておきましょう。

自営業・フリーランスは月68,000円まで拠出できるため、節税効果が最も大きくなります。年収700万円の個人事業主が上限まで拠出すると、年間で約27万円もの節税が可能です。

フリーランスは月68,000円まで拠出できるから、節税効果がケタ違いだペン！会社員の約3倍の枠があるんだよ！

受け取り時の税金も忘れずに確認

iDeCoは受け取り時にも税金がかかります。ただし、税制優遇が用意されているため、上手に活用すれば税負担を最小限に抑えられます。

一時金で受け取る場合（退職所得控除）

退職所得控除の計算式は以下の通りです。

• 加入年数20年以下：40万円 × 加入年数
• 加入年数20年超：800万円 ＋ 70万円 ×（加入年数 − 20年）

例えば30年加入した場合、退職所得控除は800万円 ＋ 70万円 × 10年 ＝ 1,500万円。iDeCoの資産が1,500万円以内であれば、一時金で受け取っても税金はゼロになります。

年金で受け取る場合（公的年金等控除）

65歳以上であれば年間110万円まで非課税です。ただし、公的年金と合算で計算されるため、年金額が多い方は課税される場合もあります。

iDeCoの節税効果を最大化する5つのコツ

特に2番目の「年末調整を忘れない」は意外と重要です。iDeCoに加入していても、年末調整で「小規模企業共済等掛金払込証明書」を提出しなければ節税効果を受けられません。毎年10〜11月ごろに届く証明書は、大切に保管しておきましょう。

iDeCoの節税効果がない（薄い）ケースもある

注意点として、所得が少ない方（専業主婦・パートなど）はiDeCoの所得控除メリットがほとんどないケースがあります。

所得税や住民税を払っていない（非課税の）方は、控除を受けても税金が減る余地がありません。この場合は、引き出し自由な新NISAのほうが使い勝手が良いでしょう。

また、住宅ローン控除などで所得税がすでにゼロ近くまで減っている方も、iDeCoの所得控除メリットが薄くなる可能性があります。自分の税金の状況を確認してから検討するのがおすすめです。新NISAとiDeCoの優先順位についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

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公式シミュレーションツールも活用しよう

もっと正確に自分の節税額を知りたい方は、公式のシミュレーションツールを利用してみてください。年収・年齢・掛金を入力するだけで、節税額が簡単に計算できます。

iDeCo公式サイトのシミュレーションツールを使えば、自分の節税額がすぐわかるペン！まずは数字で確認してみよう！

まとめ

iDeCoの節税効果は、年収400万円の会社員でも年間約5.5万円、30年間で約165万円と非常に大きなものです。年収が高ければ高いほど効果は増大し、年収1,000万円であれば30年で約356万円にもなります。

さらに運用益の非課税メリット（約221万円）も加わるため、iDeCoは日本で最も強力な節税手段の一つと言えるでしょう。60歳まで引き出せないというデメリットはありますが、老後資金の準備と節税を同時に実現できる仕組みとして、積極的に活用する価値があります。

iDeCoの制度詳細はiDeCo公式サイトで確認できます。所得控除の仕組みについては国税庁「小規模企業共済等掛金控除」が参考になります。資産形成全般の情報は金融庁の新NISA特設ページもあわせてチェックしてみてください。

※この記事の情報は執筆時点のものです。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。