投資信託の基準価額が下がり続けると、「このまま持っていて大丈夫なのか」「今のうちに売ってしまった方がいいのでは」と不安になるものです。いわゆる「損切り」のタイミングに悩む方は少なくありません。
損切りとは、含み損が出ている状態で売却し、損失を確定させることです。一見するとお金を失う行為に思えますが、状況によっては損切りが正しい判断になるケースもあります。反対に、安易な損切りが結果的に大きな損につながることもあります。
この記事では、投資信託の損切りをすべきケース・すべきでないケース、判断基準の考え方、そして感情に流されないためのルール設定まで解説します。
🐧 ナビ助のおすすめ！
そもそも投資信託で損切りは必要なのか
結論から言えば、投資信託の種類や投資スタイルによって、損切りが必要かどうかは大きく変わります。
インデックスファンドの場合
全世界株式やS&P500に連動するインデックスファンドは、基本的に長期保有を前提とした商品です。過去のデータを振り返ると、一時的な暴落があっても長期的には右肩上がりで成長してきた歴史があります。
そのため、インデックスファンドに積立投資をしている場合は、短期的な値下がりで慌てて損切りする必要はほぼありません。むしろ値下がりした局面は安く購入できるチャンスとも言えます。
アクティブファンド・テーマ型ファンドの場合
特定のテーマや業種に集中投資するファンドは、市場環境が変わると回復が見込めないこともあります。たとえば、投資対象の業界が構造的な逆風にさらされている場合、値下がりが一時的ではなく長期化するリスクがあります。
こうしたファンドでは、回復の見込みを冷静に判断し、必要に応じて損切りを検討することが大切です。
ここを判断するには、そもそも自分が持っているファンドがどういう仕組みで動いているかを知っておく必要があります。運用報告書の読み方まで扱った投資信託の入門書を1冊読んでおくと、値動きの理由を自分で確かめやすくなります。
損切りを検討すべき3つのケース
以下のケースに当てはまる場合は、損切りを検討する価値があります。ただし、どのケースも「すぐに売るべき」というわけではなく、あくまで冷静に状況を分析したうえで判断することが前提です。
ケース1：ファンドの運用方針が変わった
ファンドの投資対象や運用方針が当初と大きく変わった場合、自分の投資目的と合わなくなっている可能性があります。運用報告書を確認して、当初の方針と乖離していないかチェックしましょう。
ケース2：投資対象の市場に構造的な問題がある
一時的な景気後退ではなく、業界全体の構造変化（規制強化・技術革新による衰退など）が原因で値下がりしている場合は、回復に長い時間がかかるか、回復しない可能性もあります。「戻るだろう」という期待だけで保有を続けるのは危険です。
ケース3：より良い投資先が見つかった
含み損を抱えたファンドを持ち続けるよりも、損切りして資金を回収し、もっと見込みのある投資先に移した方が効率的な場合もあります。「損を出したくない」という心理が合理的な判断の妨げになっていないか、自分に問いかけてみましょう。そもそも投資信託を続けるのか手放すのか迷っている方は、以下の記事で考え方を整理しています。
損切りの判断では「買った値段に戻るかどうか」ではなく、「今この資金をどこに置くのが合理的か」という視点で考えることが重要です。過去の購入価格にとらわれる心理は「サンクコストの罠」と呼ばれ、判断を曇らせる原因になります。
損切りすべきでないケース
反対に、以下のケースでは損切りを急ぐ必要はありません。
インデックスファンドの一時的な下落
全世界株式や先進国株式のインデックスファンドは、過去の暴落の後に回復してきた例があります。ただし、回復までに数年かかった局面もあり、将来も同じように回復する保証はありません。積立投資を継続しているなら、下落時はむしろ安く買えている状態です。「下がっているときに多くの口数を仕込める」という積立投資のメリットを活かすためにも、インデックスファンドの一時的な下落で損切りするのは避けた方が賢明です。
感情的になっているとき
「怖いから売りたい」「もう見たくない」という感情は、冷静な判断を妨げます。パニック売りは、安値で損失を確定させてしまいやすい行動パターンの一つです。不安なときこそ一呼吸おいて、数日たってから判断しましょう。
生活資金に影響がないとき
投資に回しているお金が余裕資金であり、当面使う予定がないのであれば、含み損があっても焦る理由はありません。時間を味方につけて回復を待てるのは、余裕資金で投資している方の大きなアドバンテージです。
感情に流されない損切りルールの作り方
損切りの判断を冷静に行うために、あらかじめルールを決めておくのが効果的です。
損失率でルールを決める
「購入価格から○%下がったら損切りする」というルールをあらかじめ設定しておく方法です。アクティブファンドやレバレッジ型ファンドの場合、10〜15%の下落を一つの目安にする考え方があります。
ただし、インデックスファンドの積立投資では、10%程度の下落は珍しくないため、機械的な損切りルールはかえって不利になることもあります。ファンドのタイプに応じてルールを使い分けましょう。損切りという行為そのものの捉え方は、以下の記事でも取り上げています。
ファンダメンタルズで判断する
ファンドが投資している業界・企業の業績や将来性を確認し、「長期的に成長が見込めるかどうか」で判断する方法です。数字の裏付けがある分、感情に流されにくくなります。
定期的にポートフォリオを見直す
月に1回や四半期に1回など、決まったタイミングで保有ファンドの状況を確認する習慣をつけましょう。定期チェックの中で冷静に判断する方が、下落のたびに慌てて売買するより良い結果につながりやすいです。
🐧 ナビ助のおすすめ！
損切り後にやっておくべきこと
損益通算・繰越控除を活用する
損切りで確定した損失は、同じ年の他の投資利益と相殺（損益通算）できます。さらに、相殺しきれない損失は翌年以降3年間繰り越して、将来の利益と相殺することも可能です。
損切りをした年は忘れずに確定申告を行い、損失をきちんと計上しておきましょう。これだけで、将来の税負担を大きく減らせる可能性があります。特定口座（源泉徴収あり）で他の利益がある場合は、確定申告をすることで源泉徴収された税金の一部が還付されることもあります。
損切りの理由を記録しておく
なぜ損切りしたのか、判断の根拠は何だったのかを記録しておくと、今後の投資判断に活かせます。同じ失敗を繰り返さないためにも、振り返りの材料を残しておくことは大切です。
この記事で何度か触れているとおり、損切りで難しいのは計算よりも気持ちの持っていき方です。相場が下がったときに人がどう判断を誤りやすいかをまとめた本もあるので、自分の反応を客観視する材料にしている方もいます。
損切りのルールを決めたうえで投資信託を続けるなら、売買や積立にかかる手数料の条件も確認しておきたいところです。松井証券は、NISA口座での日本株・米国株・投資信託の売買手数料が0円（インターネット経由）で、取扱投資信託の購入時手数料は無料と公式サイトで案内されています。投資信託の価格は変動し、元本を下回る可能性があります。条件は公式サイトで確認できます。
投資信託の損切りに関するQ&A
Q. NISAのつみたて投資枠で含み損が出ていますが損切りすべき？
NISA口座での損失は損益通算の対象にならないため、損切りしても税制上のメリットがありません。インデックスファンドの積立であれば、長期保有を継続する方が合理的なケースがほとんどです。値下がりを「安く買えるチャンス」と捉えて、積立を続けることを検討してみてください。
Q. 何%下がったら損切りすべき？
一律の正解はありませんが、アクティブファンドやテーマ型ファンドの場合は10〜15%の下落を一つの目安にする考え方があります。ただし、下落の原因が一時的なものか構造的なものかによって判断は変わるため、パーセンテージだけで機械的に判断するのは避けた方が無難です。
Q. 「塩漬け」と「長期保有」の違いは？
「根拠を持って保有を続けている」のが長期保有、「損を認めたくないから放置している」のが塩漬けです。定期的にファンドの運用状況や投資対象の見通しを確認し、保有する理由を言語化できるかどうかが分かれ目です。
Q. 損切りした後、同じファンドを買い直してもいい？
問題ありません。損切りで一度損失を確定させた後、同じファンドを改めて購入することは自由にできます。ただし、損切りの理由をよく振り返り、状況が改善したと判断できてから買い直すことが大切です。何度も同じファンドで損切りと買い直しを繰り返すと、手数料や税金の面で不利になるケースもあるため注意しましょう。
Q. 損切りしたお金はどう活用すべき？
損切りで回収した資金は、焦って次の投資先に回す必要はありません。まずは冷静に市場の状況を見渡し、自分のポートフォリオ全体のバランスを見直すのがおすすめです。すぐに新しい投資先が見つからなければ、一時的に現金のまま保持しておいても構いません。損切りの判断理由を記録に残しておくと、次の投資判断に活かせます。
まとめ
投資信託の損切りは、感情ではなく合理的な判断基準に基づいて行うことが大切です。
- インデックスファンドの一時的な下落は、原則として損切り不要
- アクティブファンドは、運用方針の変更や市場の構造変化があれば損切りを検討
- 「購入価格に戻るか」ではなく「今この資金をどこに置くのが合理的か」で判断する
- 感情的なパニック売りは避けたい行動のひとつ
- 損切り後は損益通算・繰越控除を忘れずに活用する
投資で大切なのは「勝つこと」よりも「大きく負けないこと」です。損切りの考え方を身につけておくことで、長期的に安定した資産形成が実現しやすくなります。投資判断に迷ったときは、日本証券業協会や金融経済教育推進機構（J-FLEC）の情報も参考にしてみてください。
🐧 ナビ助のおすすめ！
