「投資信託ってやめたほうがいいの？」「始めようと思ったけど、ネガティブな意見も多くて不安」という方は少なくありません。
ネットで検索すると「投資信託はやめとけ」という意見が見つかりますが、一方で投資信託を長期の資産形成に使う考え方もあります。
結論から言うと、投資信託自体が悪いわけではありません。商品選びや「やり方」によっては損をする場合がある、というのが答えです。この記事では、「やめたほうがいい」と言われる理由と、投資信託を検討できるケースについて編集部の視点で整理します。
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「投資信託はやめたほうがいい」と言われる7つの理由
理由1：手数料で損をしている人が多い
これは大きな理由のひとつです。投資信託にはさまざまな手数料がかかります。
- 購入時手数料：購入時にかかる（0〜3%程度）
- 信託報酬：毎年かかる運用管理費用（0.1〜2%程度）
- 信託財産留保額：売却時にかかる場合がある
手数料の中身を知らないまま買ってしまうと、後から「思っていたより高かった」と感じる場合があります。窓口で勧められる前に、コストの仕組みを解説した入門書に目を通しておくと、判断の物差しができます。
注意したいのが、窓口で勧められるファンドです。購入時手数料3%、信託報酬1.5%といった高コストのファンドが含まれる場合があるため、手数料を事前に確認しましょう。
100万円を投資した場合、購入した瞬間に3万円が差し引かれ、さらに毎年1.5万円ずつ手数料で持っていかれます。コストが運用成果に影響します。手数料の詳しい比較は以下の記事で解説しています。
理由2：元本保証がない
投資信託は預金とは異なり、元本保証がありません。投資したお金が減ることがあります。銀行で勧められたから安全だと思い込んだり、元本保証だと勘違いしたりしたまま購入すると、損失が出たときに「聞いていなかった」と感じる場合があります。
理由3：銀行・証券会社の言いなりで購入してしまう
金融機関の営業担当は、自社の利益になるファンドを勧めてくることがあります。手数料が高いファンドほど金融機関の取り分が多いためです。金融庁も「顧客本位の業務運営」を金融機関に求めています。勧められた商品は、手数料や仕組みを自分でも確認しましょう。
理由4：短期で結果を求めてしまう
投資信託は長期投資が前提の商品です。半年〜1年で「増えない」「減った」と感じて解約する場合がありますが、短期間の成績だけで判断するのは難しいものです。長期で見ると、世界経済の成長に連動して値上がりした期間もありますが、将来は保証されず、途中で暴落することもあります。
理由5：毎月分配型ファンドの罠
毎月分配型ファンドは「毎月お小遣いがもらえる」というイメージで人気がありましたが、元本を取り崩して分配金を出している場合があるので注意が必要です。基準価額が下がっているのに、「分配金がもらえているからOK」と勘違いしてしまうことがあります。
理由6：テーマ型ファンドのブームに乗ってしまう
「AI関連」「メタバース」「クリーンエネルギー」のようなテーマ型ファンドは、ブームのピークで高値掴みしやすい面があります。ブームが去ると基準価額が下落し、損失が出る場合があります。手数料が高いファンドもあるため、事前に確認しましょう。
理由7：税金のことを考えていない
投資信託で利益が出ると、約20%の税金がかかります。100万円の利益なら約20万円が税金として差し引かれます。新NISA口座を使えば非課税の枠内で保有できるため、口座の種類は事前に確認しておきましょう。
それでも「投資信託をやるべき」4つのケース
ここまでネガティブな話が多くなりましたが、投資信託は初心者が検討しやすい投資手段の一つです。ポイントは、仕組みを理解したうえで始めることにあります。
やるべきケース1：低コストのインデックスファンドを選ぶ
信託報酬が年0.1%以下のインデックスファンド（例：eMAXIS Slimシリーズ）を選べば、手数料の負担は抑えやすくなります。購入時手数料ゼロ（ノーロード）のファンドを選ぶ方法もあります。
やるべきケース2：新NISA口座で積立投資する
新NISA口座を使えば利益は非課税になります。さらに毎月の積立投資（ドルコスト平均法）なら、高値掴みのリスクも分散できます。この組み合わせは、長期の資産形成で使われる方法のひとつです。
やるべきケース3：ネット証券を使う
銀行の窓口ではなく、ネット証券（SBI証券、楽天証券、マネックス証券など）を使えば、余計な営業を受けることなく、低コストのファンドを自分で選べます。
やるべきケース4：長期投資を前提にする
最低でも10年、できれば20年以上の長期で考えましょう。過去のデータでは、世界株式インデックスに長期間投資してプラスだった期間が多いという分析もありますが、将来も同じ結果になるとは限りません。
こんな投資信託は本当にやめたほうがいい
投資信託全体がダメなわけではありませんが、以下に該当するファンドは、慎重に検討することをおすすめします。
- 購入時手数料が2%以上のファンド
- 信託報酬が年1%以上のファンド
- 毎月分配型で基準価額が右肩下がりのファンド
- テーマ型で設定されたばかりのファンド（ブームの影響を受けている可能性がある）
- 純資産総額が30億円以下のファンド（繰上償還リスクあり）
投資信託で失敗しないための5つのルール
- ネット証券で口座を開く（銀行の窓口は使わない）
- 低コストのインデックスファンドを選ぶ（信託報酬0.2%以下）
- 新NISA口座で投資する
- 毎月積立で購入する（一括投資のタイミングに悩まない）
- 最低10年は売らないつもりで始める
この5つを意識すると、手数料や商品選びでの失敗は避けやすくなります。ただし、元本割れの可能性はなくなりません。
もっとも、10年続けるうえで一番の障害になるのは相場より「毎月の家計が苦しくなること」です。積立額を決める前に収支をざっと書き出しておくと、無理のないラインが見えてきます。項目の少ない家計簿を使っている方も多いです。
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投資信託以外の選択肢も知っておこう
投資信託がどうしても不安な方は、以下の選択肢も検討してみてください。
- 個人向け国債：元本保証で安全だが、リターンは低い
- 定期預金：元本保証で安全だが、リターンは小さい
- iDeCo：掛金が所得控除の対象になるが、原則60歳まで引き出せず、運用商品によっては元本割れの可能性もある
ただし、インフレを考慮すると「何もしない」こともリスクになります。物価が年2%上昇すると、貯金の実質的な価値は年2%ずつ目減りしていくためです。投資のリスクの種類と対策については以下の記事で詳しく解説しています。
投資信託を続けるかどうか迷っている方は、手数料や条件を確認したうえで、無理のない形で検討することが大切です。松井証券は、投資信託の購入時手数料が無料で、100円から積立を設定できると案内されています（公式表記）。保有中は信託報酬がかかり、元本割れの可能性もあります。生活費の予備を確保したうえで検討しましょう。詳しくは公式サイトで確認できます。
まとめ：やめるべきは「投資信託」ではなく「間違ったやり方」
「投資信託はやめたほうがいい」と言われる理由の多くは、投資信託自体の問題ではなく、商品選びや投資のやり方の問題です。
- 高い手数料のファンド → 低コストのインデックスファンドを選ぶ方法がある
- 銀行で勧められるまま購入 → ネット証券で自分で選ぶ方法がある
- 短期で成果を求める → 長期投資を前提にする
- 毎月分配型の罠 → 分配金なしの再投資型を選ぶ方法がある
- 税金の負担 → 新NISAの非課税枠を使う方法がある
仕組みを理解して投資信託を活用する方法があります。ただし、元本割れの可能性があるため、まずは無理のない少額から検討してみてください。
新NISAの基本は金融庁のNISA特設サイトで押さえられます。投資信託の仕組みについては投資信託協会のサイトで詳しく解説されています。金融トラブルの相談は金融広報中央委員会「知るぽると」も活用してみてください。
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