「生命保険って一度入ったらそのままでいいの？」「保険料をもっと安くできないかな」。そんな疑問を持っている方は少なくないはずです。実は、生命保険は加入時のまま放置していると、保障内容と実際の必要保障額がどんどんズレていくことがあります。
ライフステージが変われば、必要な保障も変わります。結婚、出産、住宅購入、子どもの独立など、人生の節目ごとに保険を見直すことで、無駄な保険料を削減したり、不足している保障を補ったりすることができます。
この記事では、生命保険を見直すべきタイミングや、具体的な見直しの方法、見直し時の注意点まで、わかりやすく解説していきます。
🐧 ナビ助のおすすめ！
生命保険を見直すべき7つのタイミング
生命保険は「入りっぱなし」が一番もったいないです。以下のライフイベントが起きたら、保険の見直しを検討してみましょう。
結婚したとき
結婚すると、配偶者の生活を守るための保障が新たに必要になります。独身時代に加入した保険は自分だけを想定した内容であることが多いため、死亡保障の受取人変更や保障額の見直しが必要です。共働きかどうかでも必要な保障額は変わってきます。
子どもが生まれたとき
子どもが生まれると、教育費や生活費を含めた必要保障額が大きく増えます。万が一の場合に子どもが社会人になるまでの生活費・学費を確保できるよう、死亡保障の増額を検討するのがおすすめです。学資保険の加入もこのタイミングで検討する方が多いです。
住宅を購入したとき
住宅ローンを組む際に「団体信用生命保険（団信）」に加入するケースがほとんどです。団信に加入すると、万が一のときに住宅ローンの残債がゼロになります。つまり、これまで住居費を含めて設定していた死亡保障額を減らせる可能性があるということです。保障の重複がないか確認してみましょう。
重複を確認するには、団信の契約内容と手持ちの保険証券を並べて見比べるのが早道です。ところが証券は郵送で届いたまま、どこにしまったか分からなくなりがちなもの。住宅ローンの書類も一気に増える時期なので、保険や住宅関係の書類をまとめておくファイルボックスを1つ用意している方もいます。
子どもが独立したとき
子どもが経済的に自立すると、教育費の備えは不要になります。大きな死亡保障をかけ続ける意味が薄れるため、保障額を縮小して保険料を抑えることができます。その分を老後資金の準備に回すのも賢い選択です。
転職・退職したとき
転職によって会社の福利厚生（団体保険や企業年金）が変わると、公的保障の内容も変わる場合があります。特に会社員から自営業に転身した場合は、傷病手当金や厚生年金の上乗せがなくなるため、民間保険で補う必要があるか再検討しましょう。
保険の更新時期が近づいたとき
定期保険や医療保険の更新型に加入している方は、更新時に保険料が上がります。更新前に保障内容と保険料のバランスを見直して、必要に応じて他の商品への切り替えを検討してみてください。
5年ごとの定期チェック
特にライフイベントがなくても、5年に1度は保険の棚卸しを行うのがおすすめです。保険商品は年々進化しており、同じ保障内容でも新しい商品のほうが保険料が安いケースがあります。
生命保険の見直し方法：5つのステップ
見直しが必要だとわかっても、具体的にどう進めればいいかわからない方も多いはず。以下の5ステップで進めてみましょう。
ステップ1：現在加入中の保険をすべて把握する
まずは保険証券や契約内容のお知らせを手元に集めて、加入している保険の一覧を作りましょう。保障内容・保険料・保険期間・特約の有無を整理することが出発点です。
ステップ2：公的保障を確認する
日本の社会保険は手厚く、健康保険の高額療養費制度や傷病手当金、厚生年金の遺族年金・障害年金など、さまざまな公的保障が用意されています。公的保障でカバーされる部分を把握したうえで、足りない分を民間保険で補うのが合理的です。
ステップ3：必要保障額を計算する
万が一の場合に遺族に必要な生活費・教育費・住居費などを算出し、そこから公的保障（遺族年金など）と貯蓄を差し引いた金額が「必要保障額」です。この金額は家族構成やライフステージによって大きく変動します。
ステップ4：保障内容の過不足をチェックする
現在の保障内容と必要保障額を比較して、過剰な部分と不足している部分を洗い出します。保障が多すぎれば減額、少なすぎれば増額や追加加入を検討します。
ステップ5：新しい商品を比較検討する
見直しの方向性が決まったら、複数の保険会社の商品を比較しましょう。保険料だけでなく、保障範囲・特約・解約返戻金・払込免除特約の有無なども重要な比較ポイントです。学資保険のように貯蓄を兼ねた商品を比べるときの考え方は、以下の記事でまとめています。
見直し時に知っておくべき注意点
新しい保険に入ってから古い保険を解約する
見直しで一番やってはいけないのが、先に既存の保険を解約してしまうことです。新しい保険の審査に通らなかった場合、無保険状態になるリスクがあります。新しい保険の契約が成立してから、既存の保険を解約するのが鉄則です。
健康状態の変化に注意する
保険の新規加入には健康状態の告知が必要です。過去に病気やケガをしている場合、新しい保険に加入できなかったり、条件が付いたりすることがあります。見直し前に告知内容を確認しておきましょう。
解約返戻金の確認を忘れない
貯蓄性のある保険（終身保険や養老保険など）を解約する場合、解約時期によっては返戻金が払い込んだ保険料を大きく下回ることがあります。特に加入から間もない時期の解約は損失が大きいため、タイミングを慎重に検討しましょう。
保険の見直しは「安くする」ことが目的ではありません。必要な保障を適正なコストで確保することが本来の目的です。保険料の安さだけで判断すると、いざというときに保障が足りないという事態になりかねません。
プロに相談するメリット
保険の見直しは自分でもできますが、複数の保険会社の商品を横断的に比較したい場合や、必要保障額の計算に自信がない場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談がおすすめです。
保険ショップや無料相談サービスでは、複数社の商品を取り扱っているため、自分のライフプランに合った商品を提案してもらえます。ただし、相談先によっては特定の保険会社の商品を勧められることもあるため、複数の窓口で意見を聞き比べるとよいでしょう。
FPへの相談先のひとつに、ガーデンがあります。株式会社Global8が運営する貯蓄の無料相談サイトで、老後資金の確認やライフプランの作成などについて、相談に対応するFPを紹介するサービスです。公式サイトでは相談無料と案内されていますが、未成年・学生・無職の方などは利用できず、相談の内容には保険に関する項目も含まれるため、保険の提案を受ける可能性があります。対象や条件は公式サイトで確認できます。
ちなみに、こうした相談は「今の収支がだいたい分かっている」状態で臨むと話が早く進みます。細かくつけなくても、月の固定費と貯蓄額をざっと書き出しておくだけで十分です。相談前の整理用に、続けやすいシンプルな家計簿を1冊用意しておく方もいます。
🐧 ナビ助のおすすめ！
よくある質問（Q&A）
Q. 保険の見直しで保険料はどのくらい安くなる？
A. 見直しの内容によりますが、保障の重複を解消したり、掛け捨て型に切り替えたりすることで、月々数千円〜1万円以上の節約につながるケースもあります。年間にすると数万円〜十数万円の差になることも珍しくありません。
Q. 持病があっても保険の見直しはできる？
A. 持病がある場合でも、引受基準緩和型や無選択型の保険を選ぶことで加入できる可能性があります。ただし保険料は割高になることが多いため、既存の保険をそのまま続けたほうが有利な場合もあります。
Q. ネット保険と対面型の保険、どちらがいい？
A. ネット保険は人件費が抑えられている分、保険料が安い傾向にあります。一方、対面型は担当者に相談できる安心感があります。保険に詳しい方はネット保険、じっくり相談したい方は対面型が向いています。
生命保険の見直しは、ライフイベントごとに行うのが基本。まずは現在の保障内容を把握し、公的保障との重複を確認するところから始めてみましょう。新しい保険が成立してから古い保険を解約する、という順番を守ることも大切です。
まとめ
生命保険の見直しは、家計の無駄を減らしながら必要な保障をしっかり確保するための重要なアクションです。結婚・出産・住宅購入・子どもの独立といったライフイベントのタイミングや、5年に1度の定期チェックで、保障内容と保険料のバランスを確認しましょう。
見直しの際は、まず公的保障を把握したうえで必要保障額を算出し、現在の保障との過不足を分析することが大切です。自分だけで判断が難しければ、FPなどの専門家に気軽に相談してみてください。
参考リンク：かんぽ生命「生命保険の見直しは必要？」 / 保険見直しラボ「見直しのタイミング」 / 価格.com「生命保険の見直しとは？」
🐧 ナビ助のおすすめ！
