新NISAで投資を始めたものの、株価が急落すると「今のうちに売ったほうがいいのでは」と不安になってしまう方は少なくありません。特に投資を始めて間もない方にとって、資産が目に見えて減っていく経験は想像以上にストレスがかかるものです。
しかし、結論から申し上げると、暴落時にやるべきことは「何もしない」か「追加で買う」のどちらかです。パニック売りは、過去の相場を振り返っても損失につながりやすい行動のひとつです。
この記事では、過去の暴落事例と回復までの期間を振り返りながら、なぜ慌てて売ってはいけないのか、暴落が来た時に具体的にどう行動すべきかを解説します。投資を続けるうえでの心構えとして、ぜひ参考にしてください。
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過去の暴落と回復にかかった期間
まずは歴史を振り返ってみましょう。過去にどのような暴落があり、それぞれどれくらいの期間で回復したのかを見れば、暴落への恐怖は和らぐかもしれません。
| 暴落イベント | 最大下落率 | 回復までの期間 |
|---|---|---|
| ITバブル崩壊（2000年） | 約-49% | 約7年 |
| リーマンショック（2008年） | 約-57% | 約5年半 |
| コロナショック（2020年） | 約-34% | 約5ヶ月 |
| 2022年米国株下落 | 約-25% | 約2年 |
リーマンショックのような歴史的な暴落でさえ、5年半で回復しています。コロナショックに至ってはわずか5ヶ月でした。そして何より重要なのは、これまでの暴落は、いずれも時間をかけて暴落前の水準を回復してきたという過去の実績です。ただし、将来も同じ結果になることを保証するものではありません。なお、表の下落率や期間は指数や算出方法によって異なる目安です。
パニック売りが損につながりやすい3つの理由
暴落時に慌てて売却すると、なぜ損をしてしまうのでしょうか。具体的な理由を3つ解説します。
理由1：損失が「確定」してしまう
含み損は、売却しない限りあくまで「含み」の状態です。紙の上の数字にすぎません。しかし売却した瞬間に損失が確定します。つまり、将来の回復によって利益を取り戻すチャンスを自ら放棄することになるのです。
投資の世界では「含み損は損ではない」という言葉があります。売らなければ損失にはならない、という意味です。暴落時にこそ、この考え方を思い出してください。
もっとも、頭で分かっていても資産が減っていく画面を前にすると気持ちは揺れます。相場のときに人がどう判断を誤るのかを扱った本を平時のうちに読んでおいて、いざというときの歯止めにしている方もいます。
理由2：底値で売って高値で買い戻すことになりがち
「暴落時に売って、底を打ったら買い直せばいい」と考える方もいるかもしれません。しかし、これはプロの投資家でも難しいとされる行為です。
その理由は明確です。
- 底がどこかは、過ぎてみないと判断できない
- 暴落の直後は「まだ下がるかも」という恐怖心が勝って買えない
- 株価が回復し始めると「もう少し待とう」と様子見してしまう
- 気づいたときには元の水準を超えており、結局高値で買い直すことになる
これは投資の世界で「稲妻が輝く瞬間に市場にいない」問題と呼ばれています。株価が急回復するわずかな期間を逃すだけで、長期リターンが大きく下がる場合があります。
理由3：リターンが大きい日を逃してしまう
S&P500の過去20年間で、最もリターンが大きかった上位10日間を逃した場合、トータルリターンが大きく減少するという試算が知られています（期間や算出方法によって結果は異なります）。たった10日間です。
しかも、その「最高の10日間」は暴落直後に集中する傾向があります。つまり、暴落で売って市場から離れると、急回復の局面を逃してしまう可能性があるのです。
暴落時にやるべき5つのこと
暴落が来たとき、具体的にどのような行動を取ればよいのでしょうか。5つのポイントに分けて解説します。
1. 積立設定をそのまま継続する
これは重要な行動のひとつです。暴落時に積立を止めたり設定を変更したりするのは避けましょう。暴落時は安く購入できる機会でもあるからです。
ドルコスト平均法（定額積立）の大きなメリットは、株価が下がったときに多くの口数を買えることです。暴落時の積立は、将来の回復局面でリターンにつながる可能性のある買い付けになります（回復する保証はありません）。新NISAの始め方は以下の記事でゼロから解説しています。
2. 余裕資金があれば追加投資を検討する
生活防衛資金を十分に確保したうえで、余裕資金がある方にとって、暴落はいわばバーゲンセールのようなものです。成長投資枠に余りがあれば、スポット買いで追加投資するという考え方もあります。
ただし、一度に大きな金額を投入するのではなく、数回に分けて購入することをおすすめします。「ここが底だ」と思っても、さらに下落する可能性は常にあるためです。
3. ニュースやSNSを見すぎない
暴落時のニュースやSNSは、不安を煽る情報であふれています。「○○ショック」「歴史的大暴落」といった見出しを繰り返し目にすると、冷静な判断が難しくなります。
長期投資を前提としている方にとって、日々の株価変動を追いかける必要はほとんどありません。月に1回程度の確認で十分です。情報との距離感を保つことも、投資を続けるうえで大切なスキルです。
4. 自分のリスク許容度を再確認する
暴落で眠れないほど不安を感じるのであれば、そもそもリスクを取りすぎている可能性があります。その場合は、暴落が落ち着いてからポートフォリオの見直しを検討しましょう。
具体的な見直し方法としては以下のような選択肢があります。
- 株式100%の構成から、債券を20〜30%組み入れる
- 投資額を減らして、現金の比率を高める
- 値動きの穏やかなバランスファンドに切り替える
リスク設定の見直しは、暴落の最中ではなく平時に行いましょう。暴落中に売却してリスクを下げると、最安値で手放すことになりかねません。
5. 投資の目的と期間を思い出す
そもそも何のために投資をしているのか、原点に立ち返ってみてください。老後資金、教育費、将来のための資産形成など、多くの方が10年以上先の目標に向けて投資をしているはずです。
10年以上先の目標に向けた積立投資であれば、途中の暴落は通過点になることもあります。今日の株価より、20年後の資産額のほうがはるかに重要です。
暴落は「お得に購入できるチャンス」と考える
少し視点を変えてみましょう。日用品が30%オフのセールだったら、多くの方は喜んで購入するのではないでしょうか。株式の暴落も、本質的にはそれと同じことです。
優良なインデックスファンドが30%引きで購入できる状況は、長期投資家にとっては買い増しを考えるタイミングになるという見方もあります。
もちろん、投資対象が破綻するようなケースは話が別ですが、全世界株式や米国株式のインデックスファンドは何千もの企業に分散投資しています。これらがすべてゼロになる可能性は低いと考えられます（ただし、価格が大きく下がるリスクはあります）。
積立を続けやすい環境を整えておくことも、暴落への備えのひとつです。松井証券では、積立金額や増額月の変更・解除ができると取引ルールに書かれています。ただし積立日の変更はできません。投資信託は100円から積み立てられ、購入時手数料は無料と公式サイトで案内されています。投資には元本割れの可能性があるため、平時のうちに条件を確認し、候補のひとつとして検討してみてください。
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暴落に備えた事前準備をしておきましょう
暴落は来てから対処するのではなく、平時から備えておくことが大切です。以下の3つの準備をしておくと、いざという時に冷静でいられます。
投資方針を書き出しておく
「暴落が来ても積立は続ける」「○○%下がっても売らない」といった投資方針を、冷静な状態のうちに書き出しておきましょう。暴落時に読み返すことで、感情的な判断を防ぐ効果があります。
スマホのメモでも構いませんが、紙に手で書いたほうが読み返しやすい、という考え方もあります。1冊を投資方針と運用記録の専用ノートにしておくと、数年後に見返したときの資料にもなります。
生活防衛資金を確保しておく
生活費の6ヶ月〜1年分は現金で保有しておくことをおすすめします。この資金があれば、「投資を切り崩さないと生活できない」という最悪の事態を避けることができます。
リスク許容度に合ったポートフォリオを組んでおく
30%の暴落が来ても落ち着いていられるかどうか、事前にシミュレーションしておきましょう。100万円投資して30万円の含み損が出ても平気か、500万円投資して150万円減っても耐えられるでしょうか。
「耐えられない」と感じた場合は、債券の比率を上げるなどの調整を今のうちに行っておくのが賢明です。新NISAの元本割れリスクと対策は以下の記事で解説しています。
暴落への備えは3つあります。投資方針の明文化、生活防衛資金の確保、リスク許容度に合ったポートフォリオの構築です。この3つが揃っていれば、暴落が来ても落ち着いて対応しやすくなります。
まとめ：暴落は起こりうるもの、回復を待つ姿勢も大切
暴落は投資を続ける限り、避けて通れないものです。しかし歴史が教えてくれるのは、これまでの暴落はいずれも時間をかけて回復し、株価は暴落前の水準を超えてきたという過去の実績です（将来を保証するものではありません）。
暴落時にやるべきことはシンプルです。
- 積立を止めない
- 慌てて売らない
- 余裕があれば追加で購入する
- ニュースに振り回されない
新NISAは非課税で長期投資ができる制度です。暴落時にも慌てず続けることで、その非課税のメリットを活かしやすくなります。目先の値動きではなく、長期的な資産形成という本来の目的を見失わないようにしましょう。
参考リンク
- 金融庁｜新しいNISA
- GPIF｜長期的な観点からの運用（www.gpif.go.jp）
- myINDEX｜インデックス投資のデータ
※最新の情報は各公式サイトでご確認ください。投資にはリスクが伴います。当記事は特定の投資行動を推奨するものではありません。
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