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40代から新NISAで老後資金を作る|間に合う具体プランをシミュレーション

新NISA

「もう遅いんじゃないか」「今から投資を始めても間に合わない」と感じている方は少なくないでしょう。しかし、結論から言えば、今からでも遅いとは限りません。

仮に月5万円を25年間積み立てた場合(年利5%想定)、約2,980万円になる計算です(仮定の試算で、将来を保証するものではありません)。いわゆる「老後2,000万円問題」の目安を上回る金額です。

むしろ収入がピークに近づく時期は、投資に回せるお金が増えるタイミングでもあります。「遅い」のではなく「これからが本番」と捉えるほうが正確でしょう。この記事では、今から始めても間に合う具体的な運用プランを紹介していきます。

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「今さら遅い」って思ってる人、多いけど必ずしもそうとは限らないよ!25年あれば資産づくりの時間は確保できるペン!

老後資金はいくら必要なのか

老後に必要な金額は人それぞれですが、ざっくりとした計算例を見てみましょう。

項目 月額 65〜90歳の25年間合計
基本生活費 25万円 7,500万円
公的年金収入 ▲18万円 ▲5,400万円
不足額 7万円 2,100万円

※夫婦2人世帯の平均的なケースで試算

これに医療費や介護費、旅行などの余裕資金を加えると、2,500万〜3,500万円くらいが一つの目安になります。

自分の年金見込み額は日本年金機構の「ねんきんネット」で確認できます。まだチェックしたことがない方は、ぜひ一度確認してみてください。

ここで出てくる年金・退職金・医療費といった話は、それぞれ別の制度なのでネットで拾い読みしていると全体像がつかみにくくなります。定年後のお金の流れをひととおり通しで解説した書籍を1冊読んでから計算に入る、という進め方をしている方もいます。

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退職金も考慮する

退職金がいくらもらえるかも重要な要素です。大企業であれば2,000万円前後、中小企業であれば500〜1,000万円くらいが相場と言われていますが、会社の就業規則や退職金規程で正確な金額を確認しておきましょう。

退職金を考慮すると、新NISAで準備すべき金額は1,000万〜2,000万円くらいになるケースが多いです。

おすすめの運用プラン3選

プランA:月5万円コツコツ型(25年計画)

積立額 投資先 25年後の想定資産
月5万円 eMAXIS Slim 全世界株式 約2,980万円(年利5%)

元本は1,500万円ですが、複利効果で約1,480万円の運用益になる計算です。無理のない金額で着実に積み上げるスタイルです。

プランB:月10万円しっかり型(15年計画)

積立額 投資先 15年後の想定資産
月10万円 eMAXIS Slim 全世界株式 約2,670万円(年利5%)

15年で1,800万円の非課税枠をフル活用するプランです。教育費が落ち着いた段階から加速するパターンに適しています。

プランC:月15万円スパート型(10年計画)

積立額 投資先 10年後の想定資産
月15万円 コア80%(オルカン)+サテライト20%(高配当株) 約2,330万円(年利5%)

年収が高く余裕資金が多い方向けのプランです。積極的に非課税枠を埋めていくスタイルになります。年間投資枠の配分方法については以下の記事で詳しく解説しています。

新NISAの年間投資上限360万円を賢く使い切る配分ガイド
新NISAの年間投資上限は合計360万円。つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円と、なかなか大きな金額が用意されています。「この360万円をどう配分すればいいのか」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。フルに使い切れる方もい...
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自分の状況に合ったプランを選ぶのが大事だよ!どのプランでも「始める」ことが一番のポイントだペン!

ポートフォリオの考え方

基本方針:まだ株式中心で問題ない

「保守的に運用すべき」という意見もありますが、定年まで20年以上あるのであれば株式中心という考え方もあります。20年の投資期間があれば、過去データ上、元本割れの可能性は低くなる傾向がありましたが、将来を保証するものではありません。元本割れのリスクと対策については以下の記事で解説しています。

新NISAで元本割れするリスクと対策を正直に解説
「新NISAを始めてみたいけれど、元本割れが怖い」――そんな不安を抱えている方は少なくありません。投資である以上、資産が一時的に減る可能性は確かに存在します。しかし、正しい知識と対策を身につけておけば、そのリスクは軽減しやすくなります。NI...

おすすめポートフォリオ

パターン1:シンプル型(おすすめ)

  • eMAXIS Slim 全世界株式:100%

パターン2:やや安定型

  • eMAXIS Slim 全世界株式:80%
  • eMAXIS Slim 国内債券:20%

パターン3:配当も欲しい型

  • eMAXIS Slim 全世界株式:70%
  • 高配当株ETF(日本or米国):30%

定年が近づくにつれて、徐々に債券の比率を増やしていくのが一般的な考え方です。一般的に「100−年齢」%を株式に配分するという考え方があります。NISA口座は非課税のため、リターンの高い株式をNISA口座に入れ、債券は特定口座で運用するのが効率的です。

リバランスのスケジュール

年齢に応じて資産配分を調整していくイメージは以下の通りです。

年代 株式比率 債券・バランス型比率
40代 80〜100% 0〜20%
50代前半 70% 30%
50代後半 60% 40%
60代 50% 50%
ポイント

リバランスの方法は、NISA口座内の銘柄を売却して買い替えるのではなく、新規の積立先を変更するのがおすすめです。売却すると非課税枠がもったいないためです。

ライフイベントとの両立で注意すべきこと

教育費との両立

子どもが高校・大学に進学する時期と投資期間が重なることが多いでしょう。教育費のピークは高3〜大学4年間の約7年間です。

  • 教育費は投資資金とは別に現金で確保する
  • 奨学金や教育ローンも選択肢として検討する
  • 教育費のピークが過ぎたら積立額を一気に増やす

住宅ローンとの両立

  • ローン金利1%以下:投資優先(期待リターン5%>金利1%)
  • ローン金利2%以上:繰上返済と投資を半々で
  • 住宅ローン控除期間中(通常13年間)は繰上返済しないほうが得になるケースもある

健康リスクへの備え

年齢が上がると健康リスクも高まります。医療保険や就業不能保険の見直しも忘れずに行いましょう。病気やケガで働けなくなると、投資どころではなくなります。

この年代になると、保険証券・ねんきん定期便・退職金規程・住宅ローンの契約書と、確認したい書類がどんどん増えていきます。いざというとき家族もすぐ取り出せるよう、重要書類をまとめて1か所に収めるファイルを用意しておくと見直しのたびに探さずに済みます。

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教育費のピークが過ぎたら投資を加速できるよ!「今は我慢、後から全力」って戦略もアリだペン!

iDeCoとの併用が効果的

年収が高い時期はiDeCoの所得控除効果も大きくなります。

たとえば年収700万円の会社員(独身・扶養なし、社会保険料は年収の約15%と仮定、所得税率20%+住民税10%の区分)が月2.3万円(年間27.6万円)をiDeCoに拠出すると、年間約8万円の節税になる計算です。20年続ければ約160万円の節税効果の目安です。なお月2.3万円は企業年金のない会社員の現行の上限で、勤務先の制度によって上限は異なり、2026年12月からは上限の決まり方が改正される予定です。

NISAで老後資金を「増やし」、iDeCoで「節税しながら増やす」。この二刀流は効率的な方法の一つです。

iDeCoの併用を考えるときは、どの金融機関で始めるかも確認しておきたいところです。松井証券のiDeCoは、公式サイトで運営管理手数料が0円、加入後に毎月負担する手数料は現在171円(税込)と案内されています。2027年1月26日の引落分からは、国民年金基金連合会の手数料が105円から120円に改定されるため、毎月186円になる予定です。取扱商品は40種類です。iDeCoは運用商品によって元本割れの可能性があり、原則として60歳まで引き出せません。金融機関選びの候補のひとつとして、条件を公式サイトで確認してみてください。

松井証券 iDeCo

松井証券 iDeCoの詳細を見る

松井証券iDeCoの特徴・手数料と加入の流れ|金融機関選びの前に確認したい点
※本記事はアフィリエイト広告(PR)を含みます。iDeCo(個人型確定拠出年金)を始めようと思っても、最初に立ちはだかるのが「どの金融機関で申し込むか」という問題です。iDeCoは国が定めた制度なので、掛金の上限や税制上の仕組みはどこで加入...

今から始める具体的なアクション

  1. ねんきんネットで年金見込み額を確認する
  2. 退職金の見込み額を確認する
  3. 老後に必要な金額を計算する(不足額を算出)
  4. 月の積立可能額を決める(手取りの10〜20%が目安)
  5. 証券口座+NISA口座を開設する
  6. クレカ積立でインデックスファンドの積立をスタートする

まとめ

老後資金の運用について、ポイントを整理しましょう。

  • 今からでも遅いとは限らない:25年あれば月5万円で約3,000万円
  • まだ株式中心という考え方もある:定年が近づくにつれて徐々に安定型にシフト
  • 教育費・住宅ローンとの両立が成功のカギ
  • iDeCoとの併用で節税効果を活かしやすい
  • 教育費が落ち着いた後に一気に加速するのもアリ

大切なのは「今日始めること」です。1日でも早く始めれば、1日分だけ複利効果が大きくなります。完璧なプランを立ててから始めるのではなく、まずは少額からスタートして、走りながら調整していきましょう。

老後の生活設計については厚生労働省の年金制度ページが参考になります。投資の基礎知識は日本証券業協会の「投資の時間」(www.jsda.or.jp)でわかりやすくまとまっています。年金見込み額の確認はねんきんネットをご活用ください。

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